1145万8880円
突然ですが、これは「三菱ケミカルホールディングス」の年収です。
就活生のあなたはこの給料についてどのように感じましたか？
非常に高い年収ですね。
しかしこれにはカラクリがあります。
それは、「平均年齢と会社形態」です。
こちらのデータをご覧ください
平均年齢47.1
勤務者数115人
（就職四季報より出典）
実はこの「三菱ケミカルホールディングス」は三菱ケミカルなど4社が属するグループで、所属している人はお偉いのおじさんばかりなのです。
そのため給料はとても高くなるのです。
そもそも新卒で入るところではありません(笑)
このように、給料にはいくつかのカラクリがあります。
今回は就活生が知るべき給料の真実について説明していきます。
Contents
就活生が気を付けるべきは、「給料のカラクリ」
仕事をする上で、「お金」はとっても重要な要素です。
そして「年収○○万円以上が最低条件」と思っているあなた。
惜しいことをしてしまっている可能性があります。
「お金」の事を企業選びの軸にする場合、「額面としての給料」だけに目を向けてはいけません。
また、もう1点就活生が誤解しがちなのが、「初任給が高い＝給料が高い」ということ。
この誤解についても詳しく解説していきたいと思います。
☛四季報の給料には実質と乖離がある
☛お金を貯めたいなら「可処分所得」に注目せよ
☛初任給が高い＝高年収ではない
四季報の「給料」は実質ではなく名目
まず、前提としておいて置きたいのは、これを見るみなさんは「総合職志望」だということです。
そのうえで、四季報やネットに書いてある「給料のカラクリ」についてみていきます。
給料が総合職平均でない
例えば「トヨタ自動車」
給料平均は平成28年：852万円
となっています。
あの天下のトヨタはまさかの給料800万円代（それでも高いですが。）
しかしこれにはカラクリがあります。
「株式保有者から文句を言われないように低く見せている」のです。
株式会社である以上、株式を持っている人は、「社員の給料を高くする余裕があるなら製品をもっとやすくしろ」などというわけです。
一方トヨタとしては、「じゃあ嘘の数字を公表しよう」というわけにもいきません。
そこで取られている手法が「一般職や現場の従業員の給料を含める」事です。
総合職に比べるとこれらの職種の人は給料は高くありません。
そのため「平均年収」は総合職の実質の年収よりも低くなるのです。
この手法で実質の給料よりも低く公表されているのが、メーカー全般、とくに「現場労働者の多い業界」です。
自動車（自動車関連も含む）業界はその最たる例です。
もっと単純に言うと「従業員数が多い」企業は、あくまで「現場労働者が多いから」従業員数が多いということが言えるので、「従業員数が多い」企業は平均年収も低く公表されている可能性があります。
平均年齢が高い
平均年齢が高いというパターンもあります。
これは、特に「給料○○円以上の企業」を探す際に気を付けてほしいです。
例えばこちらをご覧ください
800万円（45歳）
790万円（40歳）
このように、年収とともに、その平均年齢も見たうえで、企業選びをする必要があります。
どちらの年収が高いと言えるでしょうか。
基本的に50歳くらいまでは年収は上がっていくので、実質後者の790万円（40歳）の年収は45歳では800万円を超えそうです。
先ほどはじめに説明した「HD（ホールディングス）」の形態をとっている企業も、平均年齢が非常に高くなっているので年収も高い可能性があします。
「初任給が高い＝年収が高い」ではない
初任給30万円
これにひかれて入社後に後悔する学生もいます。
その理由は「初任給が高いだけでその後はあまり給料が上がらなかったから。」
初任給は大企業では基本的に20～25万円です。
それに対し、IT企業は30万円近い初任給を設定しているところが多いです。
これはもちろん悪いことではありません。
「就活生の目を引くため」なのです。
IT企業、特にベンチャー企業であれば、「人材確保が必要」なのです。
IT業界は基本的に、「人材不足」なのです。
そのため、初任給を高く設定して就活生を確保するという手法がとられているのです。
もちろんIT業界に「成長」や「やりがい」を求めていくぶんには正解だと思いますが、「初任給だけ」を見て就職するのは間違いでしょう。
初任給をみるよりは、生涯年収や30代、40代ともう少し長めのスパンでどれだけ稼げるか考えたほうがよいでしょう。
「給料が高い＝お金がたまる」ではない
給料が高い＝お金がたまるではありません。
可処分所得が大きい＝お金がたまるです。
可処分所得とは、「手元にのこるお金、実際に自分が使えるお金」の事です。
「お金を貯めたい」という人は、給料だけを見るのではなく、「自分が使うことができるお金はいくらか」ということを意識しましょう。
給料以外に可処分所得に影響を与える要素として以下のようなものがあります。
・給料
・家賃補助は？
・家族手当は？
・ほかの手当ては？（カフェテリアプランなど）
・住む場所
例えば、
給料月30万円（寮に１万円で入れる）
給料月35万円（家賃補助なし）＋家賃8万円の家を借りるとする
どちらにお金が残るでしょうか。
1年で見ると
前者は360万円ー12万円＝348万円
後者は420万円ー96万円＝324万円
と、前者のほうがお金が残ります。
また、住む地域によっても手元に残るお金は異なります。
東京の都心と地方では、地価など、物価がかなり違いますよね。
これは累進課税などを考慮していないので、単純なモデルとなっているのですが、年収を「額面」だけで見ることが適当ではないことを示しています。
若いうちであれば、家賃補助、結婚してからは家族手当、社宅など給料以外に支給される手当は非常に大きく、年100万円にも及ぶ場合も多いです。
「お金に困らない豊かな暮らしがしたい」という人は、給料を額面だけでみないこと、そして福利厚生にも目を向けることをおすすめします。
就活で給料（額面）について知っておくべきこと（おまけ）
給料は以下のような構成になります。
基本給＋残業代＋ボーナス
基本給は、業績の良し悪しにかかわらず年齢によって金額が変わります。
基本給は年齢が上がれば基本給は上昇します。
それに対し、ボーナスは業績が関係します。
ボーナスは「賞与」ともいわれます。
ボーナスは基本的に月2回支給され、平均的には基本給2~3カ月分です。
そして残業代も給料の多くを占める企業もあります。
どの部分が大きいか見ることで今後の給料の変化なども予想できます。
つまり、企業の年収を見るときは、
「基本給が高いのか」
「残業代が高いのか」
「ボーナスが大きいのか」
これらを判断する必要があります。
ボーナスが高いため、年収が高い企業も今後業績が悪化すれば、年収が低くなる可能性があります。
また、今後残業規制が進めば、残業で稼いでいる企業の年収も下がる可能性はあります。
まとめ
いかがでしたか。
就職活動をするにあたって、給料についてより詳しく知ってもらいたいと思い、この記事を書かせていただきました！
参考にしていただければ幸いです。
